2020/05/08更新

アナ雪でも話題になった“ステマ”について事例を交えてエンジニアが解説

2008年7月、Apple社のスマートフォンであるiPhone3Gが、日本で初めて発売されました。電話とPCを融合させるという先進性に加えて、極めて洗練されたデザインを有するiPhoneは、まさにイノベーションの塊であり、新たなモバイル時代の幕開けを予感させるものでした。そのiPhone発売から遅れること約1年、NTTドコモは台湾のHTC社が開発したAndoroid搭載スマートフォンを日本で初めて販売します。

それから10年が経過した現在、日本における携帯電話の契約数は、約1億8000万台(2019年12月)という爆発的な普及をすることとなりました。さて、そのスマートフォンと共に大きく普及したものがあります。それはSNS(ソーシャルネットワークサービス)です。個人的な友人や知人とはもちろん、芸能人や有名人と簡単につながることができるSNSは、スマートフォンで最も利用されるアプリの1つとなっています。このSNSで近年問題となっているのが「ステマ」です。そこで今回はSNSとステマについて考察を行います。

ステマとは何か

ステマについては、既に皆さんも良くご存知かと思いますが、改めて説明しておきましょう。ステマとは「ステルスマーケティング」の略であり、消費者に対して「宣伝」であることを意図的に隠しながら宣伝を行うマーケティング手法を指しています。最近ではディズニー映画である「アナと雪の女王2」を観た感想を、複数人の漫画家が同じタイミングで漫画をTwitterにアップするという出来事がありました。各人のTwitterには宣伝といった文言が一切なかったため、一部のTwitterユーザーが「ステマではないか」と疑念を抱き、最終的にはディズニーが謝罪することとなりました。

また、2018年10月にお笑い芸人であるミキが、京都に関してTwitterにアップしていたのですが、2019年になって京都市から報酬を受け取っていたことが発覚しました。吉本興業としては「ステマにはあたらない」という見解を出していますが、インターネット上ではステマそのものだということで、こちらも炎上してしまいました。その他、Instagramなどを見ていても比較的フォロワーが多い人たちが一斉に特定の商品について画像をアップするといったことも頻繁に見受けられます。このようにSNSには「ステマ」が蔓延っているといっても過言ではないのです。

SNSのステマがなぜ悪いのか

では、なぜステマが悪いのでしょうか。実は日本においてステマは非常にグレーな存在となっており、違法であるか否かの線引きは難しいところがあります。そのため、現状の日本の法律ではステマの全てが違法であるとは言えないのです。この辺りが日本でステマが無くならない理由の1つとなっています。ただ、違法でないとしてもステマという存在、特にSNSを用いたステマは、好ましくないマーケティング手法なのです。

SNSでインフルエンサーと呼ばれる人たちがいます。インフルエンサーとは「影響力を持つ人」という意味を持っています。分かりやすいところでいえば芸能人ですが、一般人にもフォロワー数が数万人という方もいます。このようなインフルエンサーをフォローする人たちは、インフルエンサーに対して憧れや親近感といった感情を持っています。そのようなインフルエンサーが、宣伝であることを明らかにしないまま「この化粧品はとても素晴らしいのでおすすめ」といった投稿をしたらどうなるでしょう。

「同じものをつかいたい」「この人が言っているんだったら間違いない」という思いで、その化粧品を購入する人が多くいるはずです。しかし、実はインフルエンサーはその化粧品を一度も使用したことがなく、化粧品会社からインフルエンサーに対して報酬が発生しているのです。おそらく多くの人が「騙された」という気持ちになるはずです。そして、インフルエンサーやその企業に対して「顔も見たくない」「二度と商品を買わない」といった嫌悪感を抱くことになるのです。

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